医院継承（承継）｜日本ドクターズクラブ｜開業後も安心のバックアップ体制

長年、先生方が大事に育まれてきました患者さんとの信頼関係を、閉院とともになくしてしまうのは社会的にも大きな損失です。院長（管理医師）が病に倒れたり、分院長が突然退職してしまう等不測の事態が生じた場合、その対応として2つの方法が考えられます。

先生のご勤務先探しと共に継承先をお探しいたします！JDCは医師紹介事業（有料職業紹介事業許可番号13-ユ301385）と医院開業支援事業の2つを柱にする会社です。いつでも先生のご希望にあった就職先を専属のエージェントがお探しいたします。また、医院継承による開業を希望する医師を、同時にお探しいたします。

あきらめずご相談ください！「開業して数年が経つけど思うような経営ができていない」、「患者さんが少ないから継承は無理だろう」、あきらめず、ご相談ください。先生が思っている以上に医院に大きなポテンシャルがある場合があり、我慢して診療を継続すれば道が開ける場合もあります。

壁紙の張替位で済めばよいのですが、水回りの変更が必要になりますと、それなりの出費額になってしまいます。

古い診療所では診察室と処置室の敷居がなかったり、医師・看護師・医療事務の動線が悪かったり、ゾーニングが悪いとその変更にはコストがかかります。

いつ導入されたものなのか、保守契約が結ばれているのか、保守料はいくらなのかを確認します。

CTが導入されている施設では保守料が年間200～300万円で契約されているところもあり、保守契約されていない古い機器ですと部品が欠品になり、修理に莫大な費用がかかることがあります。

継承に不要な医療機器がリース契約になっている場合があります。リース機器を継続しなければならないのか、前医院にひきとってもらえるのかを見極める必要があります。

医院を継承した場合、どのような継承でも一時患者さんの数が10～20％は減少します。前医院の特徴に近ければ近いほど、また、先生の方針やキャラクターが近ければ近いほど、違和感なく既存の患者さんに受け入れられます。

しかしながら、これから開業される先生が何十年も診療をしてきた前医院の先生と全く同じ形を受け入れるのは難しい問題です。前医院の受け入れるところと受け入れられないところを明確にし、継承できる患者さんの数を推定します。その上で、継承メリットの有無を検討すべきです。

来院数が多くても、消炎鎮痛処置でいらした方の比率が多く売上が低い可能性があります。
反面、来院数が少なくても慢性疾患の比率が高く、売上が高いこともあります。来院数のみならず、その内容や月報を確認して1年間の売上の推移も把握しておきたいところです。

前医院の院長がスタッフを大事にされているため、スタッフを継続雇用することが条件になることがあります。
雇用条件をそのまま引き継がなければならないのか、引き継がなくてもよい場合でも、事業の引継ぎそのものを円滑に進めるために、前医院のスタッフの協力は多少なりとも必要になるケースがございます。