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患者様への想いを繋ぎます

医院継承支援

笑顔の医者

医院の継承を希望される先生

継承の方法や成功のポイント、勤務医への戻り方、弊社の強みを解説します。

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笑顔の医者

医院継承による開業を希望される先生

医院継承のチェックポイント、弊社にできるサポート内容を解説します。

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完全成功報酬

完全成功報酬となりますので、安心してご利用いただけます。

医院の継承を希望される先生

経営はうまくいっているのに後継者(管理医師)がいない、思うような開業ではなかったので勤務医に戻りたい、経営不振等、医院を閉院するにはいろいろな理由があると思います。日本ドクターズクラブ(JDC)は医院の継承を支援しています。まずはお気軽にご相談ください。

1.後継者(管理医師)不在の場合

長年、先生方が大事に育まれてきました患者さまとの信頼関係を、閉院とともになくしてしまうのは社会的にも大きな損失です。院長(管理医師)が病に倒れたり、分院長が突然退職してしまう等不測の事態が生じた場合、その対応として2つの方法が考えられます。

2.勤務医にもどりたい場合

先生のご勤務先探しと共に継承先をお探しいたします!
JDCは医師紹介事業(有料職業紹介事業許可番号13-ユ301385)と医院開業支援事業の2つを柱にする会社です。いつでも先生のご希望にあった就職先を専属のエージェントがお探しいたします。また、医院継承による開業を希望する医師を、同時にお探しいたします。

3.経営不振等の場合

あきらめずご相談ください!
「開業して数年が経つけど思うような経営ができていない」、「患者さんが少ないから継承は無理だろう」、あきらめず、ご相談ください。先生が思っている以上に医院に大きなポテンシャルがある場合があり、我慢して診療を継続すれば道が開ける場合もあります。

JDCでは医院の経営支援も行っております。現状では思うような経営ができていなくても、先生と共に医院経営を好転させた経験もございます。お気軽にご相談ください。また、既に閉院をお決めになっている場合でも、現在の患者数が少ないからと言ってあきらめないでください。よい形で継承ができますよう一緒に考えていきましょう。

お問い合わせ・ご相談はこちら

  • お電話からのお問い合わせ⇒0120-569-629

医院継承による開業を希望される先生

通常のテナント開業では「内装費」が大きな負担になります。
また、開業直後から患者さんが何十人も来院されるわけでもなく、運転資金が枯渇しないよう、堅実な計画を立てなければなりません。

医院継承による開業は、内装や医療機器の負担が少なく、患者さんも定着している場合は、コストカットできる可能性もあり、開業を希望される先生方の選択肢のひとつとして注目されています。

しかしながら、医院継承が必ずしも低コスト開業にむすびつくわけではありません。
現状以上の伸びが期待できない医院や専門が異なる医院を継承したことで、
何を期待して継承するのか、何をあきらめるのかを明確にし、後悔のない開業をしたいところです。

  • 整形外科
  • 泌尿器科
  • 小児科
  • 内科
  • 眼科

医院継承のチェックポイント

医師

1.内装の傷み具合

壁紙の張替位で済めばよいのですが、水回りの変更が必要になりますと、それなりの出費額になってしまいます。

2.ゾーニング

古い診療所では診察室と処置室の敷居がなかったり、医師・看護師・医療事務の動線が悪かったり、ゾーニングが悪いとその変更にはコストがかかります。

3.医療機器の状況

いつ導入されたものなのか、保守契約が結ばれているのか、保守料はいくらなのかを確認します。
CTが導入されている施設では保守料が年間200~300万円で契約されているところもあり、
保守契約されていない古い機器ですと部品が欠品になり、修理に莫大な費用がかかることがあります。

4.医療機器はリースなのか購入なのか

継承に不要な医療機器がリース契約になっている場合があります。リース機器を継続しなければならないのか、前医院にひきとってもらえるのかを見極める必要があります。

  • 内視鏡
  • エコー

5.医院の特徴はなにか

医院を継承した場合、どのような継承でも一時患者さんの数が10~20%は減少します。
前医院の特徴に近ければ近いほど、また、先生の方針やキャラクターが近ければ近いほど、違和感なく既存の患者さんに受け入れられます。

しかしながら、これから開業される先生が何十年も診療をしてきた前医院の先生と全く同じ形を受け入れるのは難しい問題です。
前医院の受け入れるところと受け入れられないところを明確にし、継承できる患者さんの数を推定します。その上で、継承メリットの有無を検討すべきです。

6.来院患者数、内容、保険点数等

来院数が多くても、消炎鎮痛処置でいらした方の比率が多く売上が低い可能性があります。
反面、来院数が少なくても慢性疾患の比率が高く、売上が高いこともあります。
来院数のみならず、その内容や月報を確認して1年間の売上の推移も把握しておきたいところです。

7.スタッフ状況(引き継ぐのか否か)

前医院の院長がスタッフを大事にされているため、スタッフを継続雇用することが条件になることがあります。
雇用条件をそのまま引き継がなければならないのか、引き継がなくてもよい場合でも、事業の引継ぎそのものを円滑に進めるために、前医院のスタッフの協力は多少なりとも必要になるケースがございます。

JDCの医院継承支援では、いずれのケースに置きましても円滑な事業継承が行えるようベテランスタッフがお手伝いさせていただきます。安心してご相談ください。

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